お役立ちコラム

不妊治療が保険で診療できることご存知でしたか？

不妊治療、特に生殖補助医療への保険診療化が2022年4月より開始したことで、診療に関する費用は3割負担で済む様になりました。以前は一連の治療において50〜70万円の費用負担が実費でかかっていたため、タイミング法や人工授精から、体外受精などの生殖補助医療にステップアップするには、それなりの準備が必要で、助成金制度はありましたが、初期負担する費用が高額なことから、どこまで治療を継続してやっていくのか、非常に悩ましい状態でした。

https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/bef0ee9a-c14d-4203-b02b-051adf80f495/cf3a6623/20230401_policies_boshihoken_funin_01.pdf

　　　　こども家庭庁HPより引用

ただし、保険での生殖補助医療を受けるためには、年齢による制限が存在することも知っておく必要があります。

卵を取り出して受精させたのち、胚移植を行うことになりますが、保険診療においては、胚移植の回数に制限があります。

・40歳になる前に治療開始したら胚移植は6回まで保険診療で可能

・40歳以上の場合は43歳になるまでに3回は胚移植を保険診療で可能

治療開始とは、これら一連の治療を行うことを説明を受けて、治療計画書にサインしていただいた日とさせてもらっています。

年齢を考慮した治療の見通しを立てておくことが非常に重要です！

高額療養費制度により、さらに治療を受けやすくなっています

現在、保険診療で生殖補助医療（体外受精・顕微授精・胚移植など）も実施することが可能となり、保険診療における一連の費用負担は13-15万円程度となりました。さらに、高額療養費制度による支払いの限度額があるため、実際の費用負担は3割よりもかなり減額される方も実際には多いと思われます。

先進医療においても助成金制度があります

また、タイムラプス培養器を活用して胚の培養環境を良好に保つこと、精子の選別方法をより精度の高いものにすること（ヒアルロン酸培養液による精子選別、膜構造を利用した精子選別）は先進医療として保険外診療として実施していますが、自治体による助成金制度を治療終了後に申請していただくことが可能です。

福岡県の不妊治療における先進医療への助成制度についてhttps://www.pref.fukuoka.lg.jp/contents/sennsinniryoushienjigyo.html

https://www.pref.fukuoka.lg.jp/uploaded/attachment/231252.pdf

生命保険の給付対象となる場合も

また採卵術や胚移植術は手術療法という扱いになっていることから、各生命保険会社の手術への給付対象となる可能性があるため、保険に加入されている方は一度ご確認いただくことも大事です。

安心して治療を続けるために

治療を考えていく上でのファイナンシャルプランはかなり重要です。治療に関する費用をどの程度準備しておく必要があるのかを知っておくことで、できるだけ不安を減らし、安心して治療を受けていただけるのではないかと思っています。

ご不明な点があればご相談いただきたいと思います。